医療事務のニーズはどれくらいある?

日本は、あと20年以内に、未曾有の“超”高齢化社会を迎えます。現在、長寿化に伴って、お年寄りの大多数は、医療機関への通院と、処方された薬によって健康の維持を図っています。

 

今後、高齢化社会に入っていくと、さらに高齢者の受診の大幅な増加が考えられます。さらに、若い世代も、ストレスや不規則な生活によって、生活習慣病にかかる人が増加中と、医療機関にかかる人が増えることはあっても、減ることはありません。

 

医療施設の減少は年々続いていますが、それでも、平成23年度の調査では、全国に病院が8605施設、診療所が99547施設、合計176308施設が運営されています(厚生労働省調べ)。

 

減少の半面、病床を増やすなど、病院の規模が大きくなってきていることはたしかで、医療事務の増員を迫られる病院は今後、さらに増えてくるはずです。

 

たとえ、医療機関が減っても、現在の業務の面からみて、欠くことができないのが医療事務の存在です。

 

受付や予約受け付けなどの窓口業務をはじめ、ドクターの秘書的業務、カルテの運搬、会計、月に一度のレセプト作成。患者さんへの対応とともに、煩雑な事務作業を担当してくれる医療事務がいないと、病院の運営が立ち行かなくなる可能性も…。

 

他にも院内の清掃など、医療事務が担当するケースも少なくありません。この辺りが、当分、医療事務のニーズがなくなることはないといわれる由縁ではないでしょうか。

 

今後は、医療事務のアウトソーシング化などで、医・病院の派遣会社への要請も進んでおり、医療事務の資格を持つ人が、派遣会社に登録して仕事に就く形も増えてくるでしょう。

 

ですから、無医村地域にでも住まない限りは、実務経験と求人さえあれば医療事務の仕事に就くことは可能でしょう。

 

しかし、最近では、募集年齢が20〜24歳の若い層への求人が増えているのも事実です。ブランクのある実務経験者は、パソコンやコミュニケーションのスキルをよりブラッシュアップするなどの、さらなる努力が必要になってくると思います。

 

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